知ってた？ビットコインの仕組みと使い道

Web3.0やNFTについて詳しくなくても、暗号資産（仮装通貨）＝ビットコインとなるくらい、名前がひとり歩きしているビットコイン。大暴落したニュースが悪い印象として残っていたり、一部の投資家だけが手をだす特別なものという印象を持つ人もまだまだ多いかもしれません。

今回は、そんなビットコインについてわかりやすくご紹介していきます。ビットコインを「怪しい」という印象だけで片づけず、どのようなものかを理解しておくだけでも大きな前進！

「仮想通貨」という呼び名が一般的ですが、正式名は「暗号資産」なので以下「暗号資産」で統一します。

世界で最初の暗号資産

ビットコインは、世界初の暗号資産であり、現在は暗号資産界での基軸通貨になっています。

誕生のきっかけは、2008年10月にサトシ・ナカモトという正体不明の人物がインターネット上に公開した論文です。「ブロックチェーン技術をつかった、中央管理者のいない決済システム」という内容のこの論文をもとに、2009年にビットコインが開発されました。

ブロックチェーンと暗号資産

「ブロックチェーン技術」を用いて開発された最初の「暗号資産」がビットコインというわけですが、それぞれ簡単に説明します。

ブロックチェーンとは、インターネット上の取引を適切に記録し、データを保存管理する仕組みです。取引データ（トランザクション）を暗号化してつめた箱【ブロック】が連なるように【チェーン】保存管理しているので、「ブロックチェーン」と呼ばれています。

ブロックチェーンでは、全ての取引情報が、複数のユーザー間で共有・管理されているので、データの書き換えや改ざんが非常に困難であることから、情報をしっかりと守ることができると期待されています。

そして、このブロックチェーン技術を用いて誕生したのがビットコインをはじめとする、インターネット上だけで取引される、実体のないデジタル通貨＝暗号資産です。
デジタルデータでありながら、ブロックチェーンの高度な暗号技術によって、複製（コピー）が困難かつ公正な取引が担保される仕組みになっています。

ビットコインの発行上限枚数

ビットコインは、2100万枚という発行上限枚数が設けられています。

法定通貨であるドルや円の場合は、国家や中央銀行（日銀など）といった中央集権的な存在に管理されているので、通貨の発行・流通量を調整する経済政策により通貨の価値が保たれています。

一方でビットコインには、管理者となる存在や、通貨の流通量を調整する機関がありません。そしてビットコインは、マイニング（※後述）の対価として新規発行される仕組みとなっているため、上限がなければ価値は下落の一途をたどってしまいます。
そこで、通貨の価値を保つ対策として、ビットコインには、開発当初にプログラムに組まれた「発行上限枚数2100万枚」という決まりがあります。

ビットコインは2100万枚ですが、発行上限枚数は暗号資産の銘柄によって異なります。銘柄によっては上限が設定されていないものもあります。

ビットコインのマイニングとは

マイニングとは、すべての取引データの承認作業を行い、取引記録を残す対価として、ビットコインを獲得することです。

マイニングを行う「マイナー」と呼ばれる人たちは、この作業によって、ビットコインの信用・価値を保つという非常に重要なプロセスに貢献しています。具体的には、プログラミングで暗号化され、ブロックにいれられた一定期間の取引情報について、これまでの取引データと追記データに不正がないか承認作業をして、取引を成立させるというのが彼らの役割です。

膨大なデータを取り扱うため、たくさんのコンピューターと電気代を要する作業なので、「報酬」としてビットコインがもらえる仕組みになっているのです。

ただし、報酬をもらえるのは１番最初に承認作業を完了させた人だけ！という世知辛い面も。

ビットコインの日常生活での使用用途

ビットコインが何かということがわかったところで、どこで使えるのかについてご紹介します。

最初に頭に浮かぶのは、投資・投機で危なそうというイメージかもしれません。実際、ビットコインは暗号資産である以上、日本円とは異なり価値が大きく変動する可能性のある通貨です。しかし、日常生活においても使える場面が少しずつ増えてきており、今後も増えていくことが大いに期待されるのも事実です。

いくつか使用例をご紹介します。

・個人間での直接送金
・お店での決済
・公共料金の支払い　　など

ビットコインは、相手のウォレットアドレスさえわかれば、金融機関を介さずに相手と直接お金のやりとりをすることができます。時間によっては、手数料を考慮する必要がありますが、ATMを探す必要も、金融機関の営業時間を気にする必要もなく、国内外の誰とでも瞬時に取引を行うことができます。

また、決済手段としては、日本ではまだまだ少ないですが、ビックカメラや眼鏡スーパー、旅行会社HISなどで使用可能です。そのほかに、実は公共料金の支払いの選択肢としてビットコインを選べる会社も登場しています。こちらもまだまだ少ないですが、ニチガスやCoincheck電気などが採用。

アメリカでは、2018年以降大手ファストフード店や通信会社・旅行会社・公共料金など、州ごとに違いはありますが、幅広いフィールドでビットコインでの支払いが認められています。

最後に

ざっくりとビットコインについてご紹介しました。暗号資産＝ビットコインというインプットは前々からされているものの、実際どういう通貨なのかについて理解する機会はあまりなかったのではないでしょうか？

NFTをやっていると、圧倒的にイーサリアム（ETH)にふれることが多いですが、世界初の暗号資産はビットコイン！歴史をしっておくという意味でも今回の内容が参考になれば嬉しいです！